AIによる株式投資初級【ビッグデータ】

既存の社会で扱われているデータよりも、大量・高更新頻度・高多様性(多様な種類)の特性を有し、電子的に処理が可能なデータのこと。

近年、ICTの発達やネットワークの高度化の実現などによって、センサーなどのlOTデバイスが急速に発達したことで、現実世界の様々な物理的事象を電子的に処理できるデータとして、利用することが可能になってきている。

総務省によると、ビッグデータは「オープンデータ」(政府や地方公共団体などが保有するデータ)、「産業データ」(主に企業の暗黙知をデジタル化・構造化したデータ)、「パーソナルデータ」(個人と関係性が見いだされる広範囲のデータ)に分類される。

多種多様な社会問題の解決や革新的なサービス・ビジネスモデルの創出を図るなどの目的の下、ビッグデータの積極的な分析・活用が国際的にも注目されている。

日本でも、官民データ活用推進基本法の制定や、改正個人情報保護法の施行などの法整備が進められており、ビッグデータの利活用の環境が整いつつある。

その一方で、課題としては、「ビッグデータの整備・標準化」や「ビッグデータの分析技術の確立」「AI(人工知能)・データ分析の人材確保」「サイバーセキュリティー対策」などを挙げることができる。

IHS Technologyの調査結果によると、全世界のloTの数は、2021年には約300億まで拡大する見通しであり、取得できるビッグデータが爆発的に増加することが予測される。

日本全体の生産性の向上・国民生活の質の向上を実現するために解決すべき課題は山積しており、官民のビッグデータの分析・活用の実現に向けた取り組みの必要性が指摘されている。